訪問リハビリの選び方
訪問リハビリテーション（以下、訪問リハビリ）は、
利用者のお宅に訪問し、自宅生活の中で利用者自身の機能維持・向上と併せて様々な設備を導入したり
介護保険サービスなどを利用することで環境設定を行っていきます。
主治医、ケアマネ等の関連職種と積極的に連携を図りながら、利用者本人とその家族を支援していきます。
訪問リハビリは、病院、診療所又は介護老人保健施設が行う場合と、訪問看護ステーションが行う場合があります。
両者の訪問リハビリの内容は同じですが、主治医からの指示書や料金に若干違いがあります。
特に料金は各施設によっても加算料金が異なりますので、利用検討の際は検討している施設に前もって確認をしましょう。
認知症対応や呼吸認定療法士の有無など各施設によっての特色や、医療・介護施設との連携状況も併せてチェック！
選ぶポイントとしては、近くに医者や看護師がいない状況で、十分なリスク管理体制を整え安全にリハビリを行えるかどうか？
緊急時のマニュアルとそれを落ち着いて遂行できる療法士の経験値は？
医者や看護師との連携体制が構築できているか？
などなど。また、３６５日体制にも注目して、以下のポイントを挙げました。
訪問リハビリ
| 療法士の人数 | 平均経験年数 | 訪問リハ経験年数 | 看護師勤務状況 | 24時間対応と365日体制 |
| ??名 PT?? OT?? ST?? |
平均??年 | 平均??年 | ??名 | 24時間対応：有 365体制：無 |
ここでいう療法士とは、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）を指します。
ＰＴ：Physical Therapist ＯＴ：Occupational Therapist ＳＴ：Speech Therapisut
各職種の詳細、違いなどは実際のインタビューページを参考にしてください。
療法士の人数が多い、それぞれの職種が相当数配置されているということであれば、多くの専門的なリハビリを受けられると思います。
特に、病院での医学的リハビリテーションにおいては各疾患とその発症時期によりリハビリを受けられる期間は限られているので、その限られた期間に少しでも多くのリハビリを受けることが重要です。
しかし、注意すべきなのは、病院の規模に対して療法士の人数が適当であるかどうかです。
例えば１０名の療法士がベッド数１００床の病院に勤務している場合と、１００名の療法士が２０００床の病院に勤務している場合とを比較すると、ベッド数に対して療法士の人数の割合は前者が１０％、後者は５％となります。
一概には言えませんが、この割合が高いほどリハビリに注力している病院であるという一つの指標になると思います。（＊注意 ベッド数には通院患者は含まれない為、リハビリ通院患者が多い病院には当てはまりません。）
ここでいう療法士とは、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）を指します。
リハビリ療法士の平均経験年数に注目しましょう。
各療法士が１人前とされる目安は３～５年と言われています(各協会が定める新人プログラム基礎講座終了の目安による)。
その中でも、長く経験を積んでいる療法士ほど医学的・専門的知識・技量を積み重ねている傾向が高いと言えるかもしれません。
ただ、注意すべきは必ずしもそうではないということです。惰性で長く勤務している人よりも、毎日様々な研修会に参加したり、あるいは催したりと日々自己研鑽に励んでいる若い療法士の方が…ということがあります。
また、優秀な年長者は年数が経つにつれて病院等の施設で管理職となるケースがあるため、臨床現場を離れる場面が増える傾向があります。
平均経験年数という客観的な数字と併せて、個々の療法士の情報を知ることもお薦めします。
ここでいう療法士とは、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）を指します。
リハビリ療法士としての平均経験年数は上記にも挙げましたが、訪問リハビリの経験年数にも注目です。
緊急時にも迅速に適切な対応を実施できるよう、訪問リハビリにおける様々なシチュエーションを経験しているかどうかが重要となります。
また、医療機関では行うことができない実際の生活場面に即した実践的なリハビリを行うため、それらの経験値はリハビリの内容にもより多くの引き出しをもたらします。
十分なリスク管理体制上で、看護師との連携は必要不可欠です。訪問看護ステーションであれば看護師は必ず在籍しているので、参考指標としてその人数をチェックしましょう。
看護師のリハビリテーションにおける役割は、日々の体調管理、身体機能障害の増悪予防、二次的合併症の予防、本人・家族のスケジュール管理・心理的サポートなどが挙げられます。
訪問リハビリに看護師が同行する、あるいは訪問看護に療法士が同行するなど、看護師と療法士の情報共有と相互的アプローチを行うことは、訪問リハビリにおいて非常に有意義なアプローチであると思います。
また、病院、診療所又は介護老人保健にはもちろん医者や看護師は勤務しているので、具体的な連携体制も施設ごとにチェックしてみてください。
訪問看護ステーションには、24時間対応と24時間連絡体制を掲げている事業所があります。
24時間対応とは、24時間連絡可能で、必要時に緊急訪問をすることができる対応のことです。
24時間連絡体制をとっている訪問看護ステーションでは、連絡対応のみとなります。
また、土日祝日など関係なく、365日体制で営業を行っている事業所もあります。
休日・時間外の対応をしていない訪問看護ステーションもありますので、事前にご確認ください。
訪問リハビリだけでなく訪問看護も利用している方やその家族にとって、また関連する医療・介護関係者にとって、24時間365日の訪問看護との連絡体制を確保することは、より安全で安心した療養生活の継続のためには欠かせない要素です。